戸建て全面リフォーム 全面リフォームの資金相談について

住まいのリフォームを進めるにあたって、一緒に考えなければならないのが資金計画です。 リフォーム費用の全てを自己資金でまかなえない場合は、金融機関からの借入でカバーするケースもあるでしょう。 ここでは、リフォームローンなどの借入を含めた資金計画についてご紹介します。

経験豊富なリフォームエンジニアがリフォーム資金の相談に応じます

プランとお見積りをご提示後、ご要望に合わせてリフォーム資金の相談にも経験豊富なリフォームエンジニアが親身になって対応します。

“金利優遇あり” 提携リフォーム・ローンのご紹介

当社経由でお申込みいただくことで、金利が優遇されるリフォーム・ローンをご紹介します。
詳しい融資条件や金利などにつきましては、お申込みの時期によって変わりますので、担当のリフォームエンジニアまでお気軽にご相談ください。

※下記以外の提携ローンもございますので、あわせてお問い合わせください。

当社提携ローン会社 株式会社ジャックス
株式会社オリエントコーポレーション
三井住友トラスト・パナソニックファイナンス株式会社
株式会社セディナ
日本住宅ローン株式会社(MCJ)
三井住友信託銀行

リフォーム・ローン活用のポイント

自己資金の目安

一般的には、金融機関からの融資限度額がリフォーム費用全体の90%程度(※)と考えますので、これに当初予定していなかった追加修繕費などの発生を考慮しておくと、自己資金の目安はリフォーム費用全体に対して20%程度を用意しておきたいところです。

※借入先の金融機関やローンの種類によって融資条件が異なります。詳しくは借入先の金融機関にお問い合わせください。

リフォーム・ローンの種類と組み合わせ

リフォーム・ローンの種類

リフォーム・ローンは、財形住宅融資等の公的融資と銀行などの民間融資に分けられます。それぞれにメリット、デメリットがありますので、金融機関やリフォーム会社に相談しながら自分の返済可能額を考慮して融資プランを選択ことが大切です。

公的融資 財形住宅融資 会社等で1年以上継続して財形貯蓄をし、50万円以上の残高がある人が利用できます。住宅改良価格の90%が限度額(最高4,000万円)です。
住宅金融支援機構融資 高齢者向け返済特例制度を利用してバリアフリー工事または耐震改修工事を行う場合に利用できます。増改築工事や修繕・模様替え工事だけの場合は利用できません。
自治体融資 地方公共団体では、リフォーム用の融資制度が用意されているところがあります。条件や利率等は各窓口に確認する必要があります。
民間融資 銀行ローン 都市銀行や地方銀行、信用金庫などの民間金融機関から借り入れる方法です。公的融資より条件はゆるやかで融資限度額も高めなのが特徴です。住宅ローンの借換えにあわせてリフォーム費用を上乗せできる銀行もあります。
ノンバンク 住宅ローン専門会社、信販会社、クレジットカード会社など。公的融資や銀行融資に比べて手続きが簡単。借入額が少ない場合は便利です。

リフォーム・ローンの組み合わせ

リフォーム・ローンの活用を考えるときに気になるのが、いくら借入できるのか、返済中の住宅ローンとの関係はどうなるのかといった不安が出てくるかと思います。
借入金額やその他の条件によって、さまざまな借入方法がありますが、ここでは3つのケースを紹介します。

リフォーム費用のみを借入する場合

リフォームの規模にもよりますが、返済中の住宅ローンの借換の必要がないため、数百万円の借入となることが予想されます。
この場合は、借入審査の期間が短かったり、金利タイプの種類など洗選択肢の多い民間リフォーム・ローンが使いやすいかもしれません。また、耐震、省エネ、バリアフリーなどのリフォームに該当する場合は、優遇金利を適用している金融機関もあります。

住宅ローン返済中にリフォーム費用を借入する場合

現在借りている住宅ローンを別の条件の住宅ローンに借換えし、これに加えてリフォーム費用も借入する方法があります。
住宅ローンの借入以降に、新たな優遇制度や返済に有利な条件の商品も出ていることが考えられますので、これを機に住宅ローン自体を見直すことも含めて検討しては如何でしょうか。

※借換え時に諸費用が発生する場合があり、借入条件等の確認が必要です。

中古住宅を買ってリフォームする場合

中古の戸建て物件の購入費用と一括してリフォーム費用を借りるためのローンがあります。
リフォームだけでローンを組むより、金利面で優遇され長期借入も可能です。

その他の優遇制度

リフォーム後に所得税の控除や固定資産税の減額など、国の優遇措置を受けられることがあります。
ただし、リフォーム内容や借入の種類など、一定の要件を満たさなければならない場合もありますので、リフォーム・ローンを選ぶ時の検討内容にも加えておくと良いでしょう。

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