基礎の診断
いつ発生してもおかしくない大地震。あなたの家は大丈夫ですか?
木造住宅は、建てられた年代により耐震基準が大きく異なり、耐震性能が十分でない場合があります。住友林業のリフォームでは、お客様の命と暮らしを守る耐震リフォームをご提案します。
耐震リフォームの必要度をセルフチェック
我が家の耐震チェック6項目
- 1981年以前に建てた
- シロアリが発生している
-
1階に車庫があり、
柱や壁が少ない - 増築を2回以上実施した
- 基礎にひびが入っている
-
1階の南側に
大きな窓がある
1つでも当てはまる場合は要注意です。耐震診断をお勧めします。
建築時期が耐震リフォームの一つの目安
建築基準法の「耐震基準」はこれまで大地震が発生するたびに見直されています。
住宅の建築時期によっては、耐震性能が十分ではない場合があるため、まずご自宅の建築時期を確認しましょう。
旧耐震基準の住宅
震度5程度の地震に耐えうる
地震のための設計が
ほとんどされていない
1981年5月以前に
建築された方
現行の耐震基準を満たしていないため、耐震診断のうえ、耐震補強をお勧めします。
新耐震基準の住宅
震度6強の地震で倒れない
- 必要とする耐力壁量の大幅増量
- 壁倍率の数値改正 など
1981年6月〜2000年5月
以前に建築された方
現行の耐震基準を満たしていない場合があります。耐震診断での確認をお勧めします。
現行耐震基準の住宅
震度6強の地震で倒れない
- 基礎形状、壁の配置バランスを規定
- 使用する接合金物の指定 など
2000年6月以降に
建築された方
現行の耐震基準を満たしているので安全性が高く、基本的に耐震補強の必要はありません。
2016年の熊本地震(震度7)による
木造住宅の大破・倒壊
- 旧耐震基準 45.7%
- 新耐震基準 18.4%
※益城町およびその周辺地区の状況。
出典:「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会報告書」国土交通省
家族の命と暮らしを守る住友林業の耐震リフォーム
地震に対応するには、老朽化した部分を補修、補強するだけでは不十分。総合的な耐震強度の向上が必要です。住友林業のリフォームでは、お客様のかけがえのない命と暮らしを守る耐震リフォームをご提案します。
耐震性に不安がある場合は耐震診断を
耐震性に不安がある場合は耐震診断をお勧めします。当社では、専門家(既存住宅状況調査技術者)が診断するので、補強が必要な部分を確実に発見します。
診断費用は、住まいの図面の有無や築年数など状況によって異なります。リフォームエンジニアにご確認ください。
耐震診断の内容
1.現地調査
まず、住まいにお伺いして、耐震性や劣化状況を調査します。設計図面をもとに建物の壁量不足や接合部の状況を確認。図面がない場合は、図面を描き起こすことから始めます。
-
コンクリートのひび割れや配筋の有無を調査
-
建物の劣化診断
屋根、外壁および軒裏、バルコニー、内壁、床、小屋組・天井、柱および梁、土台・床組等の劣化状況を診断
-
蟻害・腐朽等の診断
シロアリの害や木材の腐食等が発生していないかを診断
2.耐震診断
現地調査の結果や間取りを診断ソフトに入力し、地震への強さを総合的に判断します。耐震診断は、国土交通省認定の(一財)日本建築防災協会が発行する「木造住宅の耐震診断と補強」の方針に準拠し、住宅の耐震性を適正に評価します。
耐震診断では、震度6強の地震で建物が一応倒壊しないレベルを「1.0」として、数値で建物の各部分の状態を評価。リフォームにより評点「1.0」を目指します。
耐震診断の評点 | 判断基準 |
---|---|
1.5以上 | ◎ 倒壊しない |
1.0以上〜1.5未満 | ◎ 一応倒壊しない |
0.7以上〜1.0未満 | △ 倒壊する可能性がある |
0.7未満 | ✕ 倒壊する可能性が高い |
現地調査と耐震診断ソフトで建物の強度を数値化して耐震診断書を作成
耐震診断することで、家の弱点はどこかを見つけ、
一邸一邸に最適な耐震リフォームをご提案いたします。
さらに安全性を高める制震工法もご提案できます。
耐震診断とリフォームの流れ
現地調査と耐震診断を行い、その結果、耐震補強が必要な場合は、最適な補強方法をご提案します。
1.現地調査
住まいの耐震性や劣化状況を調査。
2.耐震診断
現地調査をもとに、耐震診断ソフトを使って診断。
3.最適なプラン提案
住まいの状況に合わせて最適な耐震補強プランをご提案。
4.確実な施工
緻密な施工基準のもと、安心して暮らせる住まいを実現。
オリジナル耐震・制震工法で工期とコストを軽減
住友林業のリフォームでは、耐震性能を向上し、工期やコストを抑えたオリジナル工法を開発。大地震の強い揺れに耐えて倒壊を防ぐ耐震技術と、余震など繰り返し起こる揺れを軽減する制震技術により、木造住宅を地震の被害から守ります。
耐震技術
大地震の強い揺れに耐えて建物の崩壊を防ぐ
建物の耐震性を高めるためには、「基礎・土台」・「柱・梁」・「床・壁」の強化・補強が必要です。そのために開発した当社オリジナル耐震技術「スミリンREP(レップ)工法」により、住宅の耐震性能を向上させます。
制震技術
余震など
繰り返し起こる揺れを軽減して建物の損傷を
抑える
当社オリジナル制震技術「スミリンCEM(セム)工法」は、高層ビルなどに採用されている油圧ダンバー式の制震装置を、木造住宅(木造軸組工法・伝統構法)用に開発。地震の揺れを吸収・低減して建物の変形を防ぎます。
基礎補強や構造補強などのオリジナル技術により、
工期やコストを軽減できます。
減税・補助金制度の活用で実質負担額を軽減
耐震リフォームをする場合、減税制度や補助金をうまく活用して負担額を減らしましょう。
耐震リフォームの税制優遇
最大控除額 | 詳細 | |
---|---|---|
所得税の控除 投資型減税 現金またはローンを利用する場合 |
25万円 | 控除対象となる工事費限度額:250万円(控除率:10%) 期間:2021年12月31日まで(予定) |
固定資産税の控除 | 家屋の 固定資産税額の1/2 |
限度:120m2相当分まで 期間:2022年3月31日まで(予定) |
耐震リフォームに関わる補助金制度
控除額 | 詳細 | |
---|---|---|
令和2年度 長期優良住宅化 リフォーム推進事業 |
①一定の性能向上が認められる場合 最大100万円(※1:150万円) |
既存住宅の性能向上のためのリフォーム工事および三世代同居改修工事を対象に、国から補助金が交付されます。 |
②長期優良住宅認定を取得した場合 最大200万円(※1:250万円) |
||
③長期優良住宅認定を取得し、 さらに省エネルギー性能を高めた場合 最大300万円(※1:250万円) |
耐震リフォームをした方の感想
実際に耐震リフォームをした方から、こんな声をいただいています。
(築100年・60代)
リフォームのきっかけ 50年前に工事した床が抜けそうになり、耐震性にも不安を感じたため、せっかくなら安全で住みやすい家にしたいと思いリフォームを決断
「旧家の工事実績が豊富と感じたので住友林業ホームテックを選びました。耐震工事の実績も多く、実際の工事現場を案内してもらえて安心した。制震ダンパーなどの最新技術は大いに宣伝したい」
(築34年・40代)
リフォームのきっかけ 震災をTVで見て、自宅の耐震性に不安を感じるようになった。寒くて結露もすごかったので、気になるところを何とかしたいと思っていた
「耐震性を高めることと、寒さ対策にこだわりました。特に耐震性に関しては評点を基準の1.5倍の強さになるようにお願いしました。こちらの要望により計画図を何度も描き直していただいたが、その都度誠実に仕事をしていただき、明るく、温かく、開放感のある家になりました」
(築140年・50代)
リフォームのきっかけ 建替えを考えていたが、親戚たちから『壊さないでほしい』と言われ、リフォームを決断。東日本大震災で風呂とトイレが壊れ、液状化で一部が沈んでいたため、地震に強い家にしたかった
「古い家のリフォームは住友林業ホームテックが得意ということで決めました。耐震性が高くなり安心。震度3でも揺れを感じず、テレビの情報を見て地震があったと知るくらい」
耐震リフォーム事例
耐震リフォームの注意点
一部屋だけの耐震化はむずかしい
耐震リフォームは、家全体にかかる力のバランスが影響するため、一部屋だけのリフォームでは改善がむずかしい場合があります。まずは耐震診断で構造的に補強が必要な部分を特定し、改善策を検討することが重要です。
耐震補強による間取りや見た目への影響
耐震性を向上させるために梁や柱、壁の追加・補強をする場合、明るさに影響を及ぼす開口部の変更が必要になることがあります。住友林業のリフォームなら、ガラスブロック耐力壁(写真)など、明るさや住み心地を考慮した耐震補強をご提案できます。
耐震診断をご希望の方は、
まずはリフォームエンジニアにご相談ください。
耐震リフォーム事例のご紹介
終の棲家を求めて【静岡県 O様邸】
和室とキッチンをオープンにして使いやすく、地震に耐えられる住まいに。(第23回 住まいのリフォームコンクール 居室部門 優秀賞受賞)
旧家のよさを残して【静岡県 T様邸】
旧家ならではの大黒柱や梁を活かしつつ、生活しやすい住まいに。(第24回 住まいのリフォームコンクール 総合部門 優秀賞受賞)