1980年以降に死者・行方不明者が10名以上に及んだ地震は、9回発生しています。
その中には避難生活中に亡くなった人もいます。
人が飲まず食わずで生きられるリミットは72時間。
そこで必要なのが、その72時間をまず乗り切るための「防災リフォーム」なのです。
地震が少ないと言われてきた熊本を大地震が襲ったのは、まだ記憶に新しい2016年4月。今回お話をうかがった光岡様も、地震に遭われたおひとり。遡ること3年前、光岡様は老朽化による断熱不足を感じて、ご自宅をリフォームされました。
「リフォーム前に、耐震診断を勧められました。しかし、熊本市周辺の大地震発生率は0.9％と言われていたので、耐震は当初頭になかった。ところが、診断結果の数値の低さに愕然。そこで、地震の確率がゼロでない限り、できるだけの対策をすべき」と考えて、光岡様は耐震・制震ダブル工法を採り入れ、耐震だけでなく制震工事も実施。
熊本市にお住まいの光岡様
そして3年後、図らずも光岡様は耐震・制震ダブル工法の実力を身をもって感じることに。「まさかこんなに早く来るとは…。しかし、本震後でも瓦一枚落ちずに、壁紙と基礎部分にヘアクラックが入った程度でした。耐震リフォームは命と家を守るだけでなく、生活を早く復旧させるためにも本当に重要。どこに住んでいようとも、災害リスクに備えるべきだと改めて痛感しました」
耐震や断熱などの診断で、現在の住まいの状況を把握することが、万一に備える第一歩。人と同様に家も健康診断が必要なのです。いつ起こるか予測できない災害に備える防災リフォームが、まさに光岡様の命と暮らしを守ったと言えるでしょう。
光岡様邸のリビングルーム
防災リフォームとは？
万一の際には、飲まず食わずで生きられる72時間をまず乗り切る家が必要です。つまり「倒壊せず、冬期の寒さでも過ごせ、情報・照明・食料を確保できる」いわばシェルターと言える家。いまのお住まいをそんな家へと変えるのが『防災リフォーム』です。
2000年に制定された現行の耐震基準は、一度の地震（揺れ）に耐えることが前提。熊本地震のように何度もの大きな揺れに耐えることは想定されていません。そのため、熊本地震では繰り返しの揺れによる「揺れ疲れ」を起こした建物が倒壊しました。そこで住友林業のリフォームオリジナルの耐震・制震ダブル工法でリフォームすれば、揺れをおよそ50％低減して、揺れ疲れを起こさない家に生まれ変わります。
住宅の専門家「ホームインスペクター」が、地震発生時の倒壊の危険性を診断します。実際の診断方法を動画でご覧ください。
- シロアリが発生している
- 基礎にひびが入っている
- 1階に車庫があり柱や壁が少ない
- 1階に大きな窓がたくさんある
- 増築を2回以上繰り返した
- 昭和56年※以前に建てられた戸建住宅昭和56年の施行された建築基準法大改正を境にして
耐震性に求められる要求事項が大きく変わりました。
イギリス保健省によると、住宅内の温度が5℃以下になると、低体温症を起こすリスクが高まるそうです。被災時やその後ライフラインが復旧するまでは暖房のない環境で過ごさねばなりません。特に厳冬期には断熱性の高い家にリフォームすることで、被災後の二次健康被害を防ぐ重要な地震対策になります。
サーモカメラを使った診断で断熱の弱い部分を見つけます。生活を安心して復旧するために、まず断熱性の高い家へのリフォームをお勧めします。
- トイレや浴室・脱衣所が寒い
- 夏場に夜でも熱気がこもって暑い
- 暖房をつけても暖まらない
- 冷房の効きが悪い
- 結露やカビが発生する
- 厚着しても寒い
地震などでライフラインが途絶えたときに必要になるのが、電力と水。非常時に不可欠な情報収集や照明は、太陽光発電と蓄電池があれば確保できます。
最新の災害情報を入手でき、不安を招く停電も防げます。また、特に夏場の冷蔵庫の使用は、生死にかかわる問題。電気が使えれば食料を保存できます。
一方、飲料用だけでなく、風呂やトイレの生活用水として必要な水は、貯水タンクとして利用できるエコキュートがあれば安心です。
